更新日2012/9/5 太陽光発電のエコルートTOP ＞ 地震シェルター ＞ 巨大地震準備 最新情報
更新日2012/9/5 太陽光発電のエコルートTOP ＞ 地震シェルター ＞ 巨大地震準備 最新情報
「驚きです！」 「もう忘れてしまいましたか？巨大地震が来ることを・・・」 2012年１月、様々な報道で、巨大地震が来ると、世間はその備えに入りました。 しかし、ことわざ通り「人の噂も七十五日」と危機意識が薄れて、相変わらずの暮らしに戻っています。 巨大地震は、いくら忘れようと思っても、必ず、突然やってきます 忘れてはいけません いま、この直後に巨大地震が来るかもしれないのです 大陸棚の端に隆起した長く連なる島が「日本という国」であり、地殻変動で定期的に大地震の起こる宿命を持っています。 常にそれを意識し、生き延びる対策を怠ってはいけません。 特に、貴方のお住まいが、平成12年以前に建てられた、木造住宅、アパートの場合、この先を真剣にお読みください。 人の心がどうあろうと、自然の摂理として地殻という大地の流れは進みます。 そして、この平穏な時間が、突然、途絶えるのです。 「自然現象」でも、予測できるのが「大地震」だから、その為に備えなくてはいけません！ 地殻変動の呼吸として「大地震」が必ず周期的に起こります。 次の時は、まもなくです・・・ 今一度、大地震に備え真剣に行動して下さい。 2012年は、様々な新しい研究結果から大震災の想定が大幅に変更となりました。 昨年は、本来、差し迫ている東海・東南海・南海の巨大地震の先を越して東北の大震災が起こりました。 それにより、南関東を含む首都圏直下型大震災の引き金に指が掛かった状況へ変化致しました。 政府等で注意喚起している「首都直下型地震M7クラスが4年以内」を、まだ忘れてはいませんね。 今、この瞬間に、大地震が来るかもしれません。 もう一度思い起こして、十分な備えを整えて下さい！ 人の命ははかないが、人の知恵と行動は大変強いものです。 自分だけではなく、周りの人たちも、救える準備をしましょう。 【最新の地震予測おさらい】 突然の東日本大震災より1年以上の時が立ちました。 日本列島は富士山周辺で三つの大きなプレートがぶつかり、太平洋側からのプレートがそこへ沈みこんでいる地殻変動の合流地点で世界的にも有名な地震発生エリアです。 地球の地殻自体は、人の時間では記憶から失せる程の長い時間の中で、川の様に常に流れ変化しています。 そして100年単位で大きな衝撃が起こります。 さらに地域ごとに時間の変化もあり、一人の寿命内で大地震を経験することは少ないことです。 私たちの生きている今は、定期的に発生してきた大地震の狭間で、この数百年は、たまたま、減少傾向でした。 しかしそれは、エネルギーを大きく貯めただけで、必ずそれを解放する時が来ます。 その貯められた地殻変動の北側が、東日本で大きく動きました。 関東、東海、東南海、南海には、既に大きなエネルギーがたまっており、東日本大震災で大きく動いた地殻の歪で、今後、他のプレートが大きく動くのは必須と、各学者が発表しました。 （他にも危険地域は多いのですが、ここでは差し迫ったエリアに対してお話ししています。しかし、その前にほかのエリアで大地震の起こる恐れも充分にありますので御理解下さい） ＝現状＝ ・東南海はいつ起きてもおかしくない状態。 ・関東は首都直下型地震M7クラス（震度6強以上）が4年以内に発生！（確立70％） 南海トラフ＜最悪被害想定＞ 東海 東南海 南海 同時Ｍ8.7 死者 約28000人 ⇒ 323000人 全倒壊家屋 960000棟 ⇒ １３４万６０００棟 火災で焼失 ⇒ ７５万棟 津波で全壊する建物 ⇒ １４万６０００棟 （合わせて２３８万棟余り） その後に富士山が噴火する可能性も大変大きい 山体崩壊、大火砕流が、数ヵ月以内に発生の恐れがあり、早々な退避避難が必要 交通網の問題もあり、徒歩の避難想定も必要！ 南関東首都直下型地震 ４年以内に70％確率で発生！ 死者11000人 重傷者37000人 全壊焼失85万棟 今後、最新耐震診断から実数は大幅に増大される 補足 元禄関東地震（1703年）や関東大震災（1923年）など関東地方で発生したＭ８クラスの巨大地震は、200～300年に１回の周期で発生しています。 そのような巨大地震の起こる周期の間には、Ｍ7クラスの大地震が数回発生すると予想されます。 政府では、2007年からの30年の間に南関東におけるＭ7クラスの直下型地震が発生する確率は、なんと70%と推定していましたが、東日本大震災の影響で、発生時期を4年以内へ変更しました また、新たな研究結果で、首都直下で起こる東京湾北部地震で新事実が確認されました。 文部科学省が進めてきた地下構造調査で、地震を起こすプレート（地球を覆う岩板）の境界が約１０キロ浅くなる部分を見つけ、これまでの想定以上の震度７都心部を襲う可能性があると発表されました。 それにより、首都直下地震の最大震度が震度6強から震度7へ変わりました。 ＜ワンポイント：震度とマグニチュード＞ 地震の大きさを表す単位ですが、この違いが判りますか？ここで再確認しましょう。 震度とは、揺れの大きさを表します。 マグニチュードとは、地震発生のエネルギーの大きさを表します。 いずれも数字が大きいほど強い揺れとなります。 地震発生のエネルギー場所が地中深ければ、地表の揺れは少なくなり、震度は少なくなります。 逆に、地表に近いエネルギー発生場所では、少ないマグニチュードでも大きな震度となります。 エネルギーは、地中の瞬間的な断層の動きにより発生する振動です。 ＜余談＞ 大地震が起こる前の地中では、断層が滑る直前に大きな圧力がかかり、比重が高くなるなどの現象で周囲に磁場変動やイオン発生等が起こります。 上空ではその影響で、電磁波反射が起きたり地震雲が発生致します。 したがって、ある程度の地震直前の予知は可能となってきています。 ただし、出産の陣痛の様に、必ず発生せずに周期的にピークを繰り返すことが多く、100％な予測とはなりません。 安全の為なので、予想がはずれても疑わずに心がけるべきでしょう。 また、ＧＰＳで地殻の移動を確認することで、震源となる危険地域の特定が可能となっています。 【大地震の来る準備をして下さい】 もう、今すぐにでも大地震が来るかもしれません。 その様に危険な状況なことはご確認出来ましたでしょうか？ この先は、「最新の危険回避」を考えます。 ＜仕事場、学校など出先、通勤通学中など＞ 社会では、国が責任を持って対策を続けています。 各所で訓練など行われ、皆様も体験なされていると思います。 一番大きな問題となっている「帰宅難民」の問題も、各企業や自治体が率先して準備しています。 したがって注意することは一点、危険な建物を知っておくことです。 古いビルマンションなどは、一階が駐車場やテナント等になっている場合、一階周辺部分が潰れたりします。 そして、横倒しになります。 東京都では、阪神淡路震災を教訓に、ビル、マンションの倒壊で道路がふさがれ、災害救助の妨げになった例から、耐震診断へ助成金を出し耐震化を促しています。 しかし、現実的には長い時間がかかりますので、職場の建物や、お住まいのマンションを再検討する必要があり、緊急時の避難方法を再検討ししましょう。 コンクリートマンションの耐震基準について 1981年6月から耐震基準が新しくなりましたので、その前に建てられた物は注意が必要です。 ただし、建築には長い工事時間が必要ですので1981年6月に建築確認を受けたとしても、その竣工時期は早くて1982年以降。1983年以降位からはほぼ安全性でしょう。 超高層ビルも危険が潜んでいます。 15年前からビルの基礎・骨格に使用された高強度コンクリートが、火災の熱による「爆裂」の可能性があります。 震災で火災が発生し、防火扉などが機能しなかった場合は早急な避難が必要です。 木造家屋の耐震基準による危険度 建築基準法が改正された昭和56年で診断対象の住宅を分けてみると、改正後の昭和56年以降でも82.14％の建物が耐震性に問題があり、改正前の昭和55年以前に至ってはなんと96.38％が不適合という結果が出ました。 したがって、平成12年以前の木造住宅は危険となりました。 ＜詳しく＞ 建築基準法で、壁と土台の具体的な固定方法が定められたのは、平成１２年になってからでした。阪神・淡路大震災で新耐震の住宅の被害が相次いだためです。昭和５６年に新耐震基準が作られてからそれまでの２０年間、固定方法は建築業者の判断に委ねられていました。 壁の強さだけが注目され、その危険性は見過ごされてきたのです。 その２０年間に建てられた住宅の中で、適切な補強が行われていないケースが、今、相次いで見つかっています。 耐震診断を専門に行っているこの団体が、該当する住宅６７００棟余りを調査したところ、８４％が震度６強の揺れで倒壊するという結果が出ています。 まず、この問題の対象となっているのは柱と梁で建築する在来工法で建てられた木造住宅だと指摘します。 こうした住宅の建築基準は、大きな地震があるたびに見直しされてきましたが、その中で耐震性を判断する大きな目安となっているのは昭和５６年の改正で、それ以前を「旧耐震」、以降を「新耐震」と呼んで区別してきました。 都内にある旧耐震の住宅は東京都によりますと、５５万棟にも上るとされ、こちらの対策ばかりに注目が集まってきたということです。 ここ迄御理解されれば充分に感じていると思います。 例えば、首都直下型の大地震が来た時、新しい家を除く殆どの住宅が倒壊（阪神淡路以上）します。 そして、その崩れた住宅のがれきは、膨大な薪となって大火災が皆様を襲うことになります。 その時は、如何に広い場所を探し逃げ切れるか、の、命をかけた勝負になります。 当然、その規模に、消防や自衛隊が対応出来ないことは、昨年の大震災でいやというほどテレビで目の当たりにしたことかと思います。 先ずは、逃げることを最重要と考えて下さい。 もちろん家族とは、事前に後の連絡方法や避難場所の確認は必ず行って下さい。 逃げる事さえ出来れば、あとのサバイバルは何とかなります。 もちろん事前に、避難セットを用意出来ていれば、尚良いことは言うまでもありません。 海沿いでは、もちろん津波を想定し、情報に注意し、丈夫な高い建物へ向かって下さい。 【住宅倒壊の圧死】 ＜必須＞ 大地震の「住宅倒壊」について知っておこう！ 住宅は、主婦、子供、老夫婦、そして働き手も学生さんも、最も長くいる場所です。 ここでは自宅にいる時を重点的にご説明いたします。 マンションにつきましては、前項でご説明済みですのでここでは割合致します。 関東大震災や、阪神淡路大震災などでは象徴的な二次災害として大規模な火災があり、それにより非常に沢山の命が失われました。 大量の木造住宅が薪と化した訳ですが、御不幸になった多くの方は、住宅の下敷きになり逃げ遅れたのが現実です。 新築の耐震・免震住宅ばかりであればその様な不幸は少なくなりますが、自分の体験したことでなければ人は本気になることは難しく、最優先で住まいの環境を変えることはなかなか出来ません。 しかし、今、あなたの目の前の壁や天井を見て下さい。 突然の揺れで、それが倒れ崩れ落ちてきてその下敷きになったら・・・ 特に、「耐震構造」の低い住宅での一階は致命的です。 事前に考え想定することは、危険予知となり安全を作ります。 ここで正しい知識を身につけ、間違えの無い想定の元、安全を確立して下さい。 【木造住宅の耐震構造について】 御存じのように、住宅の耐震基準が出来たのは1981年でした。 それ以前の殆どの住宅は耐震構造が無く、震度6レベルでも簡単に倒壊する危険があります。 そして、耐震補強は莫大な費用がかかり、建て替えとの選択で躊躇されている場合が大変多いようです。 更に、平成24年になって具体的に判明してきたのが、実に平成12年に新耐震基準に変更された「落とし穴」です。 知らない方が大変多いのでここで詳しくご説明いたします。 1981年に出来た耐震基準では、筋交いなどで柱が斜めに倒れるのを防ぐような構造と定めました。 しかし、柱や基礎と土台等の連結を定めませんでしたので、基礎から家自体が滑り落ちる可能性があります。 土台が落ちれば、柱の連結は外れ、筋交いの掛かり所が無くなる為、簡単に住宅が破壊されてしまいます。 ここにきて、実際の耐震診断が多数行われた中で、その様な連結金具の不備や構造が多数発覚し、殆どの住宅が震度6強で倒壊するということが判りました。 平成12年に新耐震基準が出来、また、国民金融公庫の融資条件など長期ローンに対応した、所謂「公庫仕様」という確りした仕様とその実施検査で確実な耐震が始まりました。 同時に、10年の住宅性能保証制度もはじまり、この十数年内に建った住宅は安心です。 反して、平成12年以前の住宅は震度6強で全壊の危険があり、震度7では殆どが倒壊する可能性を持っています。 ただし、一般住宅でも鉄骨住宅やツーバイフォー住宅などは元々構造的に地震には大変強いのですが、老朽化の場合は点検が必要です。 最も注意しなくてはならないのは、屋根瓦のある住宅です。 昔の住宅は、木を大工の巧みで木組みされていて、屋根の瓦の重さでそれを押さえていました。 そして、大地震は想定されては無く、もっぱら台風などの大風などに気を配られていました。 したがいまして、地震で柱や土台が浮き上がったりしますと、簡単に柱が抜け落ち、瓦の重量で全倒壊致します。 その姿が、阪神淡路などの震災写真に大変沢山写っています。 また、木造のアパートなどは、２階でも一階と同じように生活用品が沢山ありますので、一階部は押し潰ぶされます。 自動車の通行などで揺れるアパートなどは特に注意が必要で、大変危険です。 就寝中の被災は勿論、巨大地震ではその場所を動くことすら難しいほどの揺れとなります。 危険住宅で、揺れが始まってからの避難はほぼ無理といえるでしょう。 そのまま、住宅が倒壊しますと、家に押しつぶされ「圧死」します。 また、運良く「圧死」から逃れても、物に挟まれ怪我をしたり、身動きが取れなくなり、避難が出来なくなります。 参考：阪神淡路圧死状況 死者の80%相当、約5000人は木造家屋が倒壊し、家屋の下敷きになった即死で、特に1階で就寝中に圧死した人が多かった。 2階建て木造住宅の場合、1階の柱が折れて潰れるケースが多く、建物が倒壊しても2階の場合は生存のスペースが残りやすく、死者は少なかった。 意外なことは、皆様が対策を考える家具などの転倒。それによる圧死は、全体の僅か1割程度です。 住宅倒壊後約15分までに亡くなった人は全体の92%にものぼり、原因は圧死・窒息死で「即死」した人がほとんどです。 住宅倒壊時に体を守るシェルターの重要性が浮き彫りです。 避難が出来ないことで、二次災害の「津波」「火災」等、大きな死者を出す原因となります。 何としても、大切な命を失うことは避けたいものです。 住宅に居て、その危険から避けるには、安全な住宅へ住み替えるしかありません。 しかし、現実的に無理な方が殆どでしょう。 耐震補強を行うにも、それまでの時間が必要です。 また、アパートや賃貸住宅の場合は、大家さんがそこまでして頂けるか？当然疑問です。 せめて、直接の圧死を避け、怪我などしなければ、充分に避難は可能です。 しかし、机の下などでは、住宅の倒壊にはまったくもって役に立ちません。 可能性として、唯一、住宅倒壊から身を守ることが出来るのが「地震シェルター」です。 様々な知識と研究から生まれた「地震シェルター」は、唯一の救世主として、今や大勢の方が設置をしています。 耐震補強が出来ていない住宅や、新築へ引っ越せない場合は、まず、急ぎ設置しましょう。 ＜詳しく＞ 震度６強と震度７による建物被害は？ 木造住宅 の場合、気象庁による震度階級の解説では、震度６強で「耐震性の低い住宅では、倒壊するものが多い」、震度７で「耐震性の高い住宅でも、傾いたり、大きく破壊するものがある」となっています。 一方、政府の中央防災会議では、震度６強で「耐震性の低い旧築年木造家屋の場合、２割～７割程度が全壊被害」、震度７で「耐震性の低い旧築年木造家屋の場合、８割～10割程度が全壊被害。耐震性の高い新築年木造家屋でも、２割～５割程度が全壊被害」としています。 耐震性の高い住宅でも、震度７の揺れに襲われればそれなりの被害は免れなく、実質、新築間もない住宅以外のほとんどは全壊被害となることが、言われました。 【唯一の安全対策：地震シェルター】 丁度、この原稿を書いている5/29の今、関東地方で震度4（M5.2）の地震がありました。 私は、マンション最上階にいますが、天井が揺れてたわむのを感じました。 やはりこれは、皆様の、一人でも多くの命を救う使命があるのだと実感しています。 ここ迄お読み頂くと、現在、どれだけ危険な状態に居るか、充分に御理解できたと思います。 ・今にも「大地震」の来ることが判っている。 ・「大地震」で倒壊する住宅に住んでいる。 さて、どうしたらいいか？ 「地震シェルター」を設置して下さい。 もし、そばに御家族、まして、危険予知の出来ないお子様など居ましたら、あなたの取る行動は、他にはありません。 大切な命を守るために、そして、大きな後悔をしないで済むように、今すぐにご連絡下さい。 一つでも多くの、大切な命を、私たちは守っていきます。 設置すると部屋が狭くなる？ お金が無い？ 他に手段はないか考える？ いいですか、他に手段はありません。 どう考えても、この方法が明らかに最善です。 行動して下さい。大したことではありません。 とてつもない「安全」が手に入ります。 今のあなたの環境を見つめ、賢明で迅速な御判断をしてください。 助かる命を無駄にしないで下さい。 ニュース 2012/7/13 近日、スタンドテーブルにも利用可能な一人用地震シェルター発売予定です。 アパートなど狭い部屋でのご利用を想定しています。 まさに「体のヘルメット」として人気商品になるでしょう。 また、従来のサイズダウン版も検討中です。 「地震シェルター」で、一つでも多くの命が救われることを祈ります。 地震シェルター |
